フリーランス（英: freelance）とは、特定の企業や団体、組織に専従しておらず、自らの才覚や技能を提供することにより社会的に独立した個人事業主もしくは個人企業法人のことである。
現在、日本の人口の約1割、つまり10人に1人がフリーランサーとして働いているそうですが、かく言う筆者もフリーランサーです。パリ在住ですが、フランスで「プロフェッショナルブロガー」という肩書きで個人事業主登録をしています。
私以外の海外在住日本人の方も、フリーランスで働いている人が結構います。しかも、そのほとんどが“海外在住だからこそできる”仕事ばかりです。そこで今回は、海外在住だからこそできる！フリーランスで働ける仕事の種類を７つご紹介します。海外で自由に働いてみたいと考えている方はぜひ参考にしてみてください。
ライター
海外在住者だからできるフリーランスの仕事といえば、フリーライターです。現地の最新情報や旅情報を記事にしてくれる海外在住ライターを募集している企業は、インターネット上にいくつもあります。一記事につき千円～１万円ほどで買い取ってくれるそうです。
面白い記事を書けるライターは収入も安定し、ライター業だけで生活していくことももちろん可能です。ライターとして名が知られるようになれば、出版社やウェブサイトのほうから仕事の依頼がくるようになります。
手作り日本食の販売
海外在住の日本人が“あったらいいな”と思っているもの。それは日本で食べるのと同じくらいおいしい「日本食」です。パリでも手作りの美味しい日本食を提供してくれているお店がいくつかあります。
例えば、フランスの手作り味噌・麹屋の「さんが」。ここのお味噌は「日本のものよりも美味しい」と、フランス在住の日本人奥様の間で話題になっています。他にも、パリ郊外で鈴木さんが作っている手作りの「鈴豆腐」は、いつも売り切れるほど大好評です。
このように、海外在住日本人のコミュニティというのは割と小さく、すぐに噂が広まるという特徴を持っています。海外在住日本人向けに商売をするなら、口コミが命。特に日本食に関しては、価格が多少高くても「本当においしい」ものが食べたいという消費者が多いので、それを提供できる人はフリーランスでも確実に稼げるでしょう。
ベビーシッター
教員免許や保育師の資格、経験がある人はフリーランスでも働けるでしょう。共働きの日本人家庭の親御さんは、「ベビーシッターは是非日本人に任せたい」と考えています。これは、「常識のある日本人なら安心して任せられる」、「子どもと日本語で会話してほしい」という親の願いがあるからです。
学生や未経験のシッターではなく、少々割高でも信頼できる人に任せたいと考えている親御さんは非常に多いです。元教員や元保育師などの経歴をもつ人は、経験をうまく売ると様々な家庭から引っ張りだこのシッターさんになれると思います。
日本語講師
漫画やアニメの影響で、日本語を勉強したいと考えている海外の若者が増えています。日本語学校や大学で教える講師になるのは難しいですが、フリーランスで始めれば割とすぐに生徒は見つかるのではないでしょうか。筆者の知り合いにもフリーランスで日本語を教えている人がいます。生徒の数によって収入が上下するので、安定した仕事とはいえませんが、レストランで働くとの同じくらいの収入にはなるそうです。
出張美容師
これも非常に多いです。日本人が多い地域で、かつ美容師が少ない場所なら、まず仕事がないことはないでしょう。パリは日本人が多く、美容師さんも多いですが、腕の良い美容師さんはすぐに噂が広まります。人気美容師さんは予約が取れないこともあるくらいです。逆に、レストランと兼業にしたり、美容室でも働いているという人もいます。
マッサージ＆エステ
こちらも日本人在住者の間で、よく噂になるフリーランスの仕事です。腕の良いマッサージ師や整体師はすぐに口コミで広がります。ブログや日本人向け現地サイトをフルに活用して宣伝をするといいでしょう。口コミで広がるまでは収入が安定しないかもしれませんが、軌道に乗れば次々と仕事の依頼が来るようになると思います。
旅行ガイド
日本から来た旅行者向けの旅行ガイドになるという手もあります。パリのような大都市は競争が激しいため、なかなか新規参入は難しいですが、ニースやリオンなどの地方都市なら個人事業としての需要はあると思います。また、最近は一人旅で海外に行く人も増えているため、SNSなどのコミュニティを活用し、ここの需要を拾っていくというのも一つの手です。
おわりに
いかがでしょうか。他にも、翻訳家やネイリストなどの職業もありますが、どの仕事も共通して言えることは、海外在住の日本人を顧客にする場合、一番大切なのは“評判”です。噂がすぐに広まってしまう日本人コミュニティの中でどう生き残っていくかが勝負です。
尚、海外でフリーランスで働く場合も、個人事業主の登録が必要です。知らないうちに違法行為を犯してしまわないように、居住国の就労制度をきちんと確認しましょう。
写真：clement127