ホームニュースあなたも加害者です!知りたくなかった…世界アパレル業界の酷い真実10

あなたも加害者です!知りたくなかった…世界アパレル業界の酷い真実10

流行に敏感な人もそうでない人も、毎日何かしらの洋服を着ていますよね。そう、あなたが今着ている洋服を作るアパレル業界は数百億ドル産業です。

バブル時代はブランド品が良く売れたものの、近年はファストファッションと呼ばれる低価格ブランドが世界中で人気を集めています。

しかし、その裏には何とも酷い真実が隠されているんです。そこで今回は、世界のあらゆるトップ10を紹介する海外サイトList Verseより、知ったことを後悔するかもしれない「世界のアパレル業界の酷い真実」を10紹介します。これを読めば、あなたのファッションに対する考え方が変わるかもしれません。

児童労働

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

カンボジアでは、働きはじめて良いとする「最低年齢」は15歳となっています。にもかかわらず、多くの衣服工場は12歳の少女を働かせています。ここで働く少女たちは学校を途中でやめ、貧しい家族の支えるために働かされているのです。学校で教育を受けることをあきらめた彼女たちは、この貧しい労働環境から逃れられない悪循環にどっぷりとはまっていくのです。こうして稼ぐことのできる給料は、1日たったの50円程度です。

ユニセフ(国連児童基金)と国際労働機関の調査によると、現在、世界中でアパレル産業で働いている児童の数は1.7億人。残業を強いられることも多く、もちろん残業代が支払われることもありません。長時間労働なので、子どもがいる女性は子どもを家に置いてくるか、工場まで連れてくるしかありません。

工場内に託児所を設けている会社もありますが、「託児所」とは名ばかりで、実際には保育士も保母さんらしき人もおらず、ただ子どもを収容する部屋といった感じだそうです。そして、この託児所に預けられた子どもは10歳くらいになると母親と同じ工場で働き始める、というケースがほとんどだと言います。

本物のフェイクファー

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

動物愛護の観点から従来のリアルファー(本物の毛皮)製品が見直され、多くのアパレルメーカーはフェイクファーの需要の伸びを確認しています。しかし、動物の権利擁護団体いわく、フェイクファー使用とうたっている商品でも、実際にはリアルファーを使用している商品が多数存在しています。

というのも、多くの場合、ラビットファーやラクーンファーなどの偽物を作るよりも、実際の毛皮を使ったほうがコストを抑えられるからです。The New York Timesが2013年に報道したスキャンダルによると、米国のNeiman Marcusというショップでは、フェイクファーと偽ったリアルファーの商品がいくつも販売されていました。

鉛系塗料を使ったアクセサリー

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

The New York Timesの調査によると、アメリカに輸入される海外のアクセサリー製品の多くに体に有害な影響を及ぼす鉛系塗料を使ったものが含まれています。鉛系の塗料が塗られたヘアアクセサリーやネックレス、ブレスレットなどを触った後に食品を触り、その手で目をかく…。これらの行動は、あなたの体を汚染する危険があります。

1903年のオーストラリア医学雑誌は「小児が 塗料に接触すると比較的低濃度の鉛でも危険で ある」と記しています。また、典型的な鉛中毒症状(蒼白、頭痛、放浪癖な ど)を示す3歳のラテン系アメリカ人少女を診察したことのあるNeedlemanは、急性鉛中毒 症状のない小児270名の血中鉛が高くなるにつ れ、学校の成績やIQが低下することを報告しました。

ちなみに日本においては、玩具用に鉛含有塗料を使用することは法律で禁じられていますが、 それ以外の塗料については、塗料業界 の自主取組という形で使用量を削減しているというのが現状だそうです(「塗料中鉛の廃絶に関する現状と今後の方針について」一般社団法人 日本塗料工業会より)。

特に海外から輸入した安い製品のなかには、鉛を使用したものが多いため注意が必要です。一般社団法人の日本塗料工業会はこのように注意を呼び掛けています。

「鉛含有塗料のフェイズアウトは世界的な課題であり、製造会社のみならず、販売・塗 装も含め業界全体をあげて取り組んでまいりますが、実際に使用していただくお客様のご理解とご協力が不可欠となります。」

危険な労働環境

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

2013年4月24日、バングラデシュの首都ダッカ北西約20kmにあるシャバールで、8階建ての商業ビル「ラナ・プラザ」が崩壊したダッカ近郊ビル崩落事故死者1,127人、負傷者2,500人以上の大惨事になりました。このビルには縫製工場、銀行、商店などが入居していました。

事故前日に当該ビルの亀裂が発見され、ビルの使用を中止するように警告がされていましたが、それはビルのオーナーらに無視されていたようです。また建物は正規の許可手続きなしに建築され、5階以上の3階部分は違法に建増しされていたそうです。さらに、このビルには煙警報や火事での避難経路、従業員の避難訓練などもされておらず、かなりずさんなビル管理がなされていたことが明らかになりました。

バングラデシュ史上最悪の産業事故、労働災害となったダッカ近郊ビル崩落事故。グローバル展開する欧米や日本の大手衣料品業者が、同国の劣悪な労働環境や安価な労働力に依存して利益を上げている状況が浮き彫りとなり、論議を呼びました。

事故後1年を経過し、被害者への補償の遅れなど課題が残されたままとなっています。

破れるようにできている

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

H&MやForever 21など、ファストファッションのリテーラーは毎月のように新しいコレクションを発売しています。これはつまり、製作に時間をかけていないということです。メーカーはコストを下げるように要求するので、工場は安いファブリックを使用しないわけにはいきません。要するに、これらのメーカーは数年もつようなしっかりした服を製作する時間もなければ、お金もないわけです。

パーソンズ美術大学のファッション学部長、Simon Collinsは言います。
「こういう服はゴミです。土曜の夜、パーティーに着ていけば、ハイおわり。すぐにダメになってしまいます。」

しかし、ハイブランドの洋服を買えば、質のいいものが手に入るかというとそう単純でもありません。実際には価格の高い商品であっても、アウトレット用に作られたファブリックを使用しているケースが多く、この場合はチープなファストファッションのものと品質に違いはないそうです。

危険な天然繊維

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

米国労働省の調査によると、綿産業で働く人はコットンダスト(綿ぼこり)による健康被害にあう危険性が高いとされています。バクテリアや菌類、殺虫剤などを含む綿ぼこりを大量に吸うことにより、アレルギーを引き起こす可能性があります。また、海外の綿産業工場では、従業員の安全対策やマスク装着などが徹底されていません。

通常のコットンは大量の化学薬剤が利用されています。世界の80ヶ国以上で栽培されている綿は、世界の農薬使用量の25%を占め、1種類の作物としては最大の量になっています。アメリカに限っていえば、全農薬の50%近くにもなるそうです。また、コットン栽培で使用されている農薬の中にはWHOが「大変危険な農薬」として挙げているものも少なくありません。

これらの化学薬剤は高価ですので、多くの農家が借金をするという事態までもが発生しています。この悪循環にはまり収穫量が上がらず、自殺する農家が増えたり、子どもや女性が安い賃金で働かされているという現実が今現在も実際に起こっているのです(「ナチュラルフレンズ」より抜粋)。

大量生産できなきゃ、クビ

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

ヒューマン・ライツ・ウォッチによると、衣服メーカーの終わりのない大量生産は、そこで働く人の限界をとうに超えているそうです。鼻血が止まらなくなってしまったため、そのまま病院送りとなり、挙句の果てにはクビにさせられたという女性従業員もいます。

衣服工場で働く人の多くは女性であるにも関わらず、妊娠を期に減給されたり、クビにされたりする女性がたくさんいます。サービス残業も当たり前で、ノルマを達成しない限り、家に帰れないという会社が多く存在します。

ノルウェーのテレビドキュメンタリー番組『Sweatshop』では、若いファッションブロガーが、自分たちが普段買っている洋服がどこから来ているのかを理解するためにカンボジアの衣服工場に見学に行く様子が放送されました。彼女たちは最初は、カンボジアの工場環境の劣悪さを大したことないと払いのけていたのですが、番組後半になってカンボジア労働者の不平等な扱いを知り、思わず涙する場面が映し出されています。

政治的結果

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

カンボジアの輸出額は年間数十億ドル。輸出製品のトップ5は、どれも衣服・繊維製品です。ニット製品だけで、カンボジア経済の14%の収入を計上しています。カンボジアの輸出衣服の22%をアメリカが輸入していますが、その他の国にも多く輸出しています。カンボジアは衣服を安く輸出することで、経済が成り立っているおり、衣服輸出に依存した経済であると言えます。

ファストファッションのメーカーがカンボジアの工場で衣服を作ることにより、大量の破棄や安い労働環境、贈賄などを増殖する一方で、この国では金持ちの先進国への輸出に頼るしかないのが現状なのです。これらの衣服工場では、従業員たちが労働者の権利を守ろうと労働運動に参加するケースもありますが、殺されたり、怪我をさせられたりすることが多いとされています。

労働者の労働環境を改善することは、カンボジア経済の危機に繋がり、さらなる政治的不安の原因になるのです。このような悪循環が続いているカンボジアでは、早期の解決は難しいとされています。

無駄遣いの山

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

米国繊維リサイクル協会によると、毎年アメリカだけで113億キログラムの衣服廃棄物があるとされています。このうちの15%のみが、チャリティーや寄付へ回っているそうです。残りの85%はゴミ処理場行き。この理由は、衣服の質やブランドにこだわらず、安い H&Mや Walmart、Forever 21などの商品を買うアメリカ人がほとんどだからです。安いファストファッションの製品がダメになったら、寄付することもなく捨てるという人が増えています。事実、衣服の破棄量は1999年から2009年の間に40%も増加しました。この数は年々増加しているそうです。

チャリティー行きの処分された衣服だけでも、アメリカ国民3.1億人に対し13億キログラムなので、十分すぎるくらいの数です。要するに、アパレル会社が第三世界からの輸入をやめ、現在あるストックだけで1年間過ごしたとしても、アメリカ国民全員が満足に洋服を着られるということです。

人身売買

知りたくなかった…世界のアパレル業界のとんでもなく酷い真実トップ10

2015年、アウトドアジャケットやハイキング商品で知られるアパレルメーカー「Patagonia」が、海外の自分たちの製品を作る人たちの生活を深く探ってみようと試みました。結果を知って、このメーカーは非常にショックを受けます。

同会社の台湾の工場で働く従業員は少ない賃金で働かされているにもかかわらず、さらに労働ブローカーは不当な約束をしてさらに安く外国人労働者を雇っていることがわかりました。外国人労働者に7千ドルの借金を負わせ、3年契約の工場で働かせます。契約が切れた時に借金を返済できるわけもなく、また同じブローカーから仕事を紹介されるのです。3年働いても、自分で自由に使えるお金はわずか1年分だけです。

この不当労働から抜け出す術もなく、多くの外国人労働者は終わりのない悪循環にはまっていってしまうのです。Patagoniaは2015年6月1日にこれに介入し、ブローカーたちに従業員への借金を返済し、工場経営と雇用形態の改善に努めました。

世界のアパレル産業では多くの人身売買がなされていることは、すでに問題になっています。そしてその被害は現在でもなくなってはいません。

 

おわりに
安くてかわいい洋服を見つけると、ついつい衝動買いしたくなるのが女心。値段も安いし、気に入ったから必要じゃないけど買っちゃえ!と無駄遣いをし、数回着ただけで着なくなった服というのが、筆者のタンスのなかにも何着かあります。

でもこの衝動買いと無駄遣いの裏には、こんなに悲しい真実があるのです。あなたの、一時の買い物の楽しみのために、こんなにたくさんの人の犠牲がになっている…。

最近のファストファッションを買って、使い捨てのように洋服を着るのはやめようと、改めて思いました。

参照:http://listverse.com/

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7 コメント

  1. 服の値段ですが、高いお店へ行くと、なんてことなさそうな服でも1万円以上して、それなりにしっかりした服だとかなりの高額になったりすることがありますが、普段から着るような服だと数千円程度で買えるものじゃないと厳しいとは感じますね。
    高くても良い物を、長い事使い続けるというのが一番いいんでしょうが、服の場合は流行り廃りもありますし、何十年も着続ける事ができたとしても、実際にそこまで着続けるかと言われると難しいと思います。
    消費者視点で言えば、それなりに良いデザインの服を、それなりの値段で数年程度着られれば十分なわけですが、そういうったニーズが児童労働や低賃金の長時間労働を増やしているのかもしれません。
    以前、中国人が社長の会社で働いた事がありますが、物理的にこなせるのかどうかが怪しいレベルの作業スピードを要求されたものの、会社側が求めるスピードまで成長できる見込みがないと判断され、わずか1カ月で解雇された経験があります。仕事内容は、アジア圏で作られた服をネットで販売するもので、生産する側と販売する側という違いはありますが、4番の『大量生産できなきゃ、クビ』を日本でも平然と行ってる所だったのでしょう。実際、一つ一つの服の値段はかなり安いものが多く、生産現場はこのトピックで書かれてるような環境である事が容易に想像できます。

    • >普段から着るような服だと数千円程度で買えるものじゃないと厳しいとは感じますね。

      確かにそうですね。ただ、女性と男性でファッションへの関心や関わり方が少し違うのかもしれません。ちなみに私は、ついついセールで安くなっていると必要ないとわかっていながら気に入ったデザインだと買ってしまいますし、女性ファッション誌で「最近はこのアイテムが人気」とわかれば、同じものをほしくなっちゃいます。煽られてますねw。自分でも自覚があります。
      何度も修理して、モノを大切に使おうという精神はやっぱり大切にしていくべきだなーと思います。特に、安い服の裏には日給50セントで働かされているカンボジア人女性がいると思うと、買いたい衝動に歯止めがかかるかと…。

  2. ファーの話の動物愛護ってなんだか納得できない。絹だって蚕を大量に殺してるし、命には変わらないのになにがいけないんだろう。何代にもわたって大切に使い続ければいいのでは。

  3. 正直就労関係の権利が守られていないだけに見える。
    実際先進国に輸出していかないと仕事が無くなる国な訳だから。先進国の無駄使いが無くなったらそれこそやっていけない。
    廃棄服に関しては1着辺りの金額を高めれば減るが、高めた所で就労関係の権利が守られていないなら、1着辺りの生産時間は伸びるが、過重労働は無くならないだろう。
    労働者に対して発注量が多過ぎる可能性が有るので、
    発注する業者を分散させた方が良いかも知れない。
    現在でも既にロボットで縫製を行なっている工場が有るが
    全面普及した際に職を失う人達の考えなければいけない。

    • あさん>そうですよね。児童労働はなくなるべきだとおもいます。だけど、段階的にやらなければ、
      その日の食事にも事欠く。A=悪いから、やめさせようという正義感や感情論だけで動くと、結局利益まで奪ってしまう。こういう意見をもっとたくさんのひとが言ってくれたらと思います。
      当方児童労働廃止にかかわっていますが、やはり先進国、途上国双方の社会システムと依存関改善しなければいけないとあらためて教えていただきました。ありがとう。

  4. 解決策をいくつか考えて見た。

    ①先進国が外圧を掛けて労働者の権利を行使させる。
    日本でもタバコ、児童ポルノは外圧によって改善された。
    先進国の一般国民がきちんとした知識を持って声を上げ続ければ行政、国際機関まで到達するだろう。

    ②自国で消費しているものがきちんとした形で製造されているか?を食品の安全基準と同じ様な要項で調査し、国民に発表。国の機関で無くともこの企業の様に民間でも可能だろう。ブランド名◯◯の服は10才の子供が、妊婦が、成人が毎日サービス残業を5時間して作られているものです。なのに搾取され、これだけしか給料を受け取れません。と告知するだけでかなり大きく動くと思う。かといって服を買わない、となると生産国の仕事が無くなってしまうので、先進国のニーズ、求める量と、生産国の生産能力、労基要素を含めた生産状況を上手く擦り合わせて、どちらも無理の無い最適化された状況が見つかれば有る程度の改善は見込めると思う。
    政府が労働者の権利をきちんと守らせない事にはどうにもならないが。
    ③先進国が現地法人を作り生産。
    ニトリなどがやっているが、まだ途上国の状態に有る国に現地法人を作り、先進国企業のルールに則った生産体制で現地の人に働いてもらう。治安や災害などの問題は有るがニトリの工場長はライフルを持ったガードマンを雇って対応している様だ。労基的な部分を守るため、価格自体は上昇する可能性が有る。カイゼンなどで生産性の向上を狙うしか無い。
    ニトリの場合、塗装において人が手で塗った方が機械で噴霧するより安く上がるとの事。噴霧で端の部分のムダになるペンキ代より、人件費の方が安いからだそうだ。途上国においてはまだまだ機械生産より人の手仕事の方が有利だ。

    • 自分の書いた記事でここまで深く考えてくださる方がいたんだと思うと、とても嬉しいです。
      確かに、先進国の外圧というのは解決策のひとつでしょうね。ただその先進国が、ZARAやH&Mの親なので現実には難しそうですが。
      食品の安全基準と同じ様な要項で調査というのは、とてもいいアイデアですね!ぜひ実行してほしいものです。

      私が思った考えられる解決策は、
      1. 「ファストファッション反対団体」を作る
      動物愛護団体がリアルファー反対の流れを作り、ある意味では成功したのと同じことを対ファストファッション向けに作る。
      2. セレブや有名人に「ファストファッションは買わない、良いものしか買わない」という流れをつくってもらう
      所詮はファッション。ファッションには「新しい流行」で解決するのが手っ取り早いかと。海外でも人気になった「こんまりメソッド」はこれに近いことをしていると思う。
      「消費」ではなく、「自分に大切なものだけを何年も大切に使う」という価値観=流行が生れれば、今のファッション業界も変わるかなぁ。

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